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【資産運用】資産を増やす7つのポイント

お金を増やすには
収入>支出(収入を増やして支出を減らす。)
が必要です。
では、具体的にどうすれば良いのか?
「バビロン 大富豪の教え」の黄金に愛される7つ道具を参考に私の実体験を交えて説明します。

強制的に貯金をする

収入の10%以上自動的に貯金する。

収入の10%以上を貯金する

私は、会社の給与や賞与を財形貯蓄として天引きしています。
そして給与や賞与を振り込む普通預金口座は、金利を大手銀行の100倍の楽天銀行にしています。
(2020.04.15現在の金利0.1%)

固定費の削減

収入の10%の貯金が難しい場合は、固定費の見直しを行い、削減した金額を貯金します。
私が実施した固定費の削減は以下の通りです。

通信費の削減

  • 携帯電話を格安SIMにした。
    大手キャリアと比べ一台辺り約6千【円/月】削減
  • 光回線の見直し(約4千【円/月】削減)
    TVアンテナ工事がサービスとなるキャンペーンを利用しNURO光に変更

自動車保険の見直し

  • 自動車保険のインターネットで一括見積&車両保険は外す。  (約2千【円/月】削減)

価値のあるものにお金を使う

収入内でやりくりする。

借金はしない

  • 強制的に収入の10%を貯金し、残りの90%を価値のあるものに使う。
  • マイホームは新築じゃないとダメか?(中古でリホーム)
  • 車は、新車じゃないとだめなのか?(中古車でよいのでは?)
  • 保険は本当に必要な保険か?(「高額療養費制度」を利用する等でカバーできるのでは?)
  • リボ払い等の借金をしてまで買うことはしない。

節税を心掛ける

ふるさと納税や積み立てNISAを活用し、節税する。

振り返りの実施

毎月どの様な支出となったのか振り返りを実施する。
(マネーフォワードという家計簿アプリを使うと便利)

お金を増やす

お金を働かせる。
  • 銀行にお金を預けて置けば元本が保証されますが、お金の価値が下がる可能性があります。
    (インフレのリスクや為替のリスクです。)
  • 貯蓄したお金を生活防衛資金を残して余剰資金で投資をしましょう。
  • 手数料の安い優良な投資信託/ETFに投資します。
    私の主な投資先は、以下の通りです。
    長期的に右肩上がりに成長が見込まれる米国株式に投資しています。

おすすめ投資信託

  • eMAXIS Slim米国株式(S&P500)
  • 楽天・全米株式インデックス・ファンド

おすすめ米国高配当株式ETF

  • VYM(バンガード・米国高配当株式ETF)
  • SPYD(SPDR ポートフォリオS&P 500 高配当株式ETF) 
  • HDV(iシェアーズ コア米国高配当株 ETF)

お金を守る

詐欺やぼったくり商品を買わない。

上手い話しは無い。下記の様な誘いには、乗らない様に気をつけましょう。

  • 資金を1年で倍にします。
    投資の神様ウォーレン・バフェットでも年利20%と言われています。
    初心者は、年利3~7%でこつこつと資産を増やしましょう。
  • 10倍になる銘柄を無料で教えます。
    メールやLINE登録をすると、一日何通も有料銘柄の紹介の案内が来ます。
    そして無視するとなぜこの様な利益が確定しているのに登録しないのか!と怒りのメールが来ます。
  • 大手証券会社や銀行が勧める商品
    手数料が高く、全然増えません。むしろ減ります。
  • 積み立て保険、年金保険
    何年も元本割れが続きます。(私が解約した年金型積み立て保険は15年間元本割れ)
    自分で運用(投資)しましょう!
    必要な保険は、掛け捨てで入りましょう。

より良い住まいを持つ

将来資産価値が上がる家(土地)を買いましょう。
家の資産価値(お金を増やす)という観点で言うと中古でリホームするのが良いです。
ですが、新築でも駅に近いとか学校や商店街に近いとか公園がそばにある等々、付加価値のある家に住みましょう!

将来必要な資金を貯めて置く

若いうちから正しい方法でこつこつと資産運用し、働けなくなっても困らない様に資金を貯めて置きましょう。

自己投資

知識の習得

現在は、色々なことを無料で知識の習得ができる時代かと思います。
インターネットや本等で質の高い優良な知識を習得しましょう。

収入を増やす

今の仕事の質をあげ昇給をめざしましょう。
直ぐに昇給が望めないなら転職も視野に入れる。
今の会社がブラック企業なら即転職を検討しましょう。

事業所得を目指して

なお会社員は稼ぐ額にも限界があります。
副業も含め事業所得が得られることを検討しましょう。
(副業は収入から経費を引いた額が納税の対象になるため節税にもなります。)

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